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株式会社ディスコ 2026年3月期:利益と現金の動き、リスクの記載を読む

筆者は投資の専門家ではなく、学習中です。本記事は学習記録であり、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。誤りがあれば訂正します。投資の判断はご自身でお願いします。

株式会社ディスコ(決算期末 2026-03-31)の有価証券報告書から、前期との違いをまとめました。

株式会社ディスコの2026-03-31を末日とする当期は、売上高と親会社株主に帰属する当期純利益が前期より増えました。一方、現金及び現金同等物の期末残高は減りました。リスクの記載には、情報セキュリティに関する説明などが加わりました。

数値の前期との比較

項目 前期 当期 増減 増減率
売上高 3,933.1億円 4,368.9億円 +435.8億円 +11.08%
経常利益 1,689.4億円 1,849.4億円 +159.9億円 +9.47%
親会社株主に帰属する当期純利益 1,238.9億円 1,355.2億円 +116.3億円 +9.39%
包括利益 1,240.6億円 1,402.8億円 +162.2億円 +13.07%
総資産 6,540.9億円 7,434.1億円 +893.2億円 +13.66%
純資産 4,927.0億円 5,881.3億円 +954.2億円 +19.37%
自己資本比率 75.10% 78.90% +3.80ポイント —(※)
自己資本利益率(ROE) 27.60% 25.10% -2.50ポイント —(※)
1株当たり当期利益(基本的) 1,143.26円 1,249.84円 +106.58円 +9.32%
営業活動によるキャッシュ・フロー 1,203.6億円 1,335.4億円 +131.8億円 +10.95%
投資活動によるキャッシュ・フロー -680.0億円 -1,357.7億円 -677.7億円 —(※)
財務活動によるキャッシュ・フロー -381.5億円 -450.4億円 -68.9億円 —(※)
現金及び現金同等物の期末残高 2,291.7億円 1,845.8億円 -445.9億円 -19.46%

※ 前期がゼロ・マイナスの項目と比率の項目は、増減率を出していません。 前期の値は当期の有価証券報告書に載っている前期の数値です。

  • 売上高は事業による売上を表し、前期より増えました。
  • 親会社株主に帰属する当期純利益は、最終的な利益のうち親会社の株主に帰属する部分を表します。当期は前期より増えました。
  • 自己資本利益率(ROE)は、自己資本に対してどれだけ利益を得たかを示す割合です。親会社株主に帰属する当期純利益は増えましたが、自己資本利益率(ROE)は前期より下がりました。
  • 投資活動によるキャッシュ・フローは、投資活動に伴う現金の出入りを表します。当期は流出が流入を上回り、その差は前期より大きくなりました。
  • 現金及び現金同等物の期末残高は、期末時点の現金などの残高を表します。親会社株主に帰属する当期純利益は増えましたが、この残高は減りました。利益と現金の動きは同じではありません。

「事業等のリスク」の主な変更

  • サイバー攻撃や情報漏えい、メールを使った詐欺などの脅威が深刻化しているとの説明が加わりました。
    • 当期:「近年、社会的にコンピュータウイルスによるサイバー攻撃、大規模な情報漏えい、ビジネスメール詐欺などの脅威が深刻化しています。」
  • サイバー攻撃や情報漏えいが起きた場合の、業務や信用、財務状況などへの影響について説明が加わりました。
    • 当期:「このような環境下において、当社グループにおいてサイバー攻撃、情報漏洩等が発生した場合、競争力や技術的優位性の毀損、製品の生産・出荷を含む業務の停止、社会的信用の低下、損害賠償の発生等により、財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
  • 情報セキュリティを監督する委員会の設置や、方針の周知、教育について説明が加わりました。
    • 当期:「当社グループでは、このような脅威に備え、取締役会に常設の情報セキュリティ委員会を設置し監督体制を構築するとともに、方針・規程等を策定し、社内周知及び教育を徹底しています。」
  • 情報セキュリティや個人情報保護の内部監査と、情報資産の管理について説明が加わりました。
    • 当期:「さらに、情報セキュリティ及び個人情報保護に関する内部監査を実施するなどインシデントの発生防止と情報資産の適切な管理・保護に努めています。」
  • 表示された部分では、言い回しや括弧の表記が変わり、内容はほぼ同じです。
    • 前期:「前述のWill会計(当社独自の管理会計)、PIM(Performance Innovation Management)と称する改善活動の継続的な取り組みは、コストダウンやミスの低減等が利益率の向上に寄与しダウンサイクルへの備えとなるだけでなく、一人ひとりが自ら考え、より良い解決策を実行する人財の育成、延いては、変化に柔…」
    • 当期:「前記のWill会計(当社独自の管理会計)、PIM(Performance Innovation Management)と称する改善活動の継続的な取り組みは、コストダウンやミスの低減等が利益率の向上に寄与しダウンサイクルへの備えとなるだけでなく、一人ひとりが自ら考え、より良い解決策を実行する人財の育成、延いては、変化に柔…」

用語

  • 自己資本:資産から負債を差し引いた部分のうち、主に株主に帰属する資本です。
  • キャッシュ・フロー:一定期間における現金などの出入りを表します。
  • サイバー攻撃:コンピューターやネットワークを狙い、不正な操作や情報の窃取などを行うことです。
  • 情報漏えい:本来は管理されるべき情報が外部に流出することです。

この資料からは分からないこと

  • 売上高や親会社株主に帰属する当期純利益が増えた理由は分かりません。
  • 投資活動によるキャッシュ・フローの流出が大きくなった具体的な投資先は分かりません。
  • 自己資本利益率(ROE)が下がった理由は分かりません。
  • 情報セキュリティに関する対策の実施状況や効果の詳細は分かりません。

出典:EDINET(金融庁) 書類管理番号 S100YC6I、公共データ利用規約(第1.0版)

上記の書類をもとに Indie AI Notes が差分を抽出・加工して作成。説明文は AI(OpenAI API)が下書きし、数値はプログラムが書類のデータから入れています。

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